琉球大学 研究推進機構 研究環境整備プロジェクト

 支援事業は平成30年度で終了しましたが、

 共用機器システムは継続して運営しています。

文部科学省 先端研究基盤共用促進事業

新たな共用システム導入支援プログラム

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図1。新たな共用システム導入の体制図。

図2。イルミナ社のシーケンサーMiSeq。環境中(例えば海水中)のDNAなどをまとめて分析して生物の種類を判定するメタバーコーディング技術などに威力を発揮しています。

プログラム概要

 琉球大学では、平成19年に「機器分析支援センター(現 研究基盤センター)」を設立し、主に化学系の機器を中心に共用システムを拡充することにより全学的な研究水準の向上を目指し、異分野融合研究の創出や部局横断型の産学官連携の活性化につなげてきました。

今回、新たに構築する共用システムは、生命科学分野の研究者が多数所属する、医学部・農学部・理学部海洋自然科学科(生物系)・熱帯 生物圏研究センター・戦略的研究プロジェクトセンターの5つの研究組織の共同で運営します(図1)。

 これらの各組織には、DNA レベルや細胞レベルの生命現象を対象とする研究者が多数所属しています。しかしながら、その研究を支える高額な先端機器は、各組織・研究室に分散されて配置されているため、他組織の研究者によるそれら機器の利用には、今まで大きな制限がありました。

 そこで、特に高額な先端機器の共用化を進めることで、分野横断的に様々な研究者が、それら機器を利用しやすくなることが本事業の目的のひとつあり、以下のような取組を行う計画です。

 

1。非接触型ICカードと学内LANを用いた機器利用システム

 利用料金の課金や利用実績集計を自動化して、管理しやすい共用システムの実現を目指します。

 

2。利用者グループによる機器管理

 機器ごとに利用者グループを作り、日々利用する研究者や学生自身が管理する体制を構築することにより、学生への教育効果も含めた効率のよい共用機器の運営を図ります。

 

3。成果データベースの整備と新規利用者の開拓

 将来的には、先端機器の利用に二の足を踏んでいる研究者、新しいことを始めたい研究者などに対して、機器ごとにどのような研究成果がでているのか、またはどのような論文が公表されているのかなどの情報をHP等で示すなどして、新規利用者の開拓を進めます。以上のようなシステムの整備により、若手研究者自らが機器を使用して分析する環境が整えられ、若手研究者や学生等が機器を利用して研究技術を身につけられるようになります。

 本学は熱帯・亜熱帯の島嶼に立地するため、生物多様性に恵まれており、国内外から多くの研究者が訪れます。共用システムにより利用できる機器が充実すると、フィールドワークを目的に本学に訪れていた研究者が、新鮮な試料の先端的分析・解析も行えるようになります。このことにより、本学がフィールドと分析能力の両方を兼ね備えた魅力ある研究機関となり、多くの国内外の研究者との共同研究が進むことが期待できます。特に、サンゴ礁、亜熱帯照葉樹林、マングローブ、そしてそこに生息する無数の生物群及び熱帯感染症等の研究を行う利用者が増加することで、本学教職員や学生と利用者との学術交流が生まれ、新たな学際的共同研究が誕生する機運の向上が期待できます。

図3。レーザーマイクロダイセクションの講習会風景。